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アロマコーディネーター・アロマセラピスト 資格・求人の展望

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アロマ資格と仕事
アロマ療法は、エッセンシャルオイルの香りの嗅覚刺激作用と植物の薬効を利用し、心身を癒すことによって生き生きとした生活を促すことを目的とした療法です。
心身を癒す他の療法には、カラーセラピー、アートセラピー、ミュージックセラピーなどがあります。

アロマ資格を認定する団体や学校は複数存在しますが、歴史が古く、知名度が高い資格として日本アロマ環境協会が認定するアロマセラピスト、アロマインストラクター、アロマアドバイザー資格があります。

アロマコーディネーターは、日本アロマコーディネーター協会が認定する資格です。

アロマ資格者が活躍する場は、アロマサロンやスパ、温泉などのリラクゼーション施設、アロマテラピーショップにおけるエッセンシャルオイルやハーブ商品のカウンセリング販売、アロマスクールや教室の講師などが代表的なものとなりますが、就職という立場でなく独立開業という道もあります。
独立開業は、アロマに限らず、どの資格にもいえることですが、集客の見通しが立ってることが必要用件です。とくに景気悪化による可処分所得の低下が顕著になってきている昨今、慎重な対応が望まれます。

リラクゼーションの市場規模については、公的な統計資料が見当たりませんが、業界の認識では、2001年が2000億円、2007年に2500億円の市場に成長しているという見方が大勢を占めています。
アロマ資格者の求人も多く見られますし、資格を求めない求人も多く見られますが、
資格+αの普遍的なスキルを身に付けることを薦めます。
プラスαのスキルについてはTOPページに詳しく解説しています。

アロマ関係の仕事は資格取得が必須要件になっておりませんが、以下の理由から、しっかりしたアロマ団体が認定する資格を取得し、会員として団体に所属することを薦めます。

グレーゾーンにあるマッサージ療法
アロマの仕事を直接規制する法律はありません。規制対象外ということになりますが、反面、いくつもの規制の狭間にアロマの仕事が存在します。
医師法、あん摩マッサージ指圧師・はり師・灸師に関する法(あはき法)、薬事法、製造物責任PL法などの法律と隣り合わせに位置しています。

対応を誤ると、無資格診療、無資格医療行為、薬事法違反などの法律を犯すことになり、刑法犯の対象となる恐れがあります。
また、マッサージという看板を標榜してはいけないこと、マッサージを業として行うことは、あはき法に抵触する恐れがあります。

アロマ関連団体・企業は、昭和35年の最高裁の判例を根拠にマッサージを行うことの正当性を主張しています。一方、あきは法に関連する団体は、国家資格取得者でない人がマッサージを行うことの違法性を主張し、当局に働きかけています。

したがって、国家資格を取得していない人がマッサージを行うことは、現状はグレーゾーンにあると言っていいでしょう。
しかし、マッサージによって、健康被害が出た場合には、無資格診療として糾弾される恐れが高いことも知っておくべきでしょう。

こうした背景のもとに、「してはいけない作業」「してはいけない表現」「使ってはいけない名称」などを的確に指導してくれること、国の動きを情報としてタイムリーに提供してくれること、アロマ療法とアロマ資格者の社会的認知度の向上に努力していることなどを実践している、しっかりとした団体に属することを奨めます。

例えば、日本アロマ環境協会は、1996年に日本アロマセラピー協会でスタートしましたが、2005年に環境省所管の社団法人になり、国とのパイプを強めています。学術セミナーや学会を通して、アロマ療法の有効性を検証しています。
こうした動きは、グレーゾーン問題を解消する重要なステップであると考えます。

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