インテリアコーディネーター 資格・求人の展望




■インテリアコーディネーター資格と仕事:
インテリア資格の内、インテリアコーディネーターとインテリアプランナーはそれ
ぞれの特徴をもつ資格ですが、実際の仕事の現場では類似資格として重なる部分も
多く、明確な線引きをしていない企業も多く見受けられます。
インテリアコーディネーターやインテリアプランナーのインテリア資格は、いわゆる
業務独占型資格ではありませんので、資格を持っていなくても、その仕事に就くこと
ができます。
このことは、インテリアコーディネーターを募集する企業が求める仕事範囲は、企業
ごとに幅があって一律でないということを認識する必要があります。

インテリアショップや居住空間の顧客アドバイザーとしてのインテリアコーディネーターは、企業が女性のインテリアコーディネーターを求める傾向があります。
住宅建設やマンション購入の際にインテリアに強い関心を寄せるのは、顧客の奥さ
んや娘さんが多く、女性の意見が購入判断に強い影響力を持っています。
こうした背景のもとに、顧客との意思の疎通をはかるうえで、女性コーディネーター
のほうがコミュニケーションをとりやすいという見方を企業がしているからです。

■プロフェッショナルなインテリアコーディネーター
一方、独立できるほどのインテリアコーディネーターとは、消費者の生活様式に合
わせて、住宅の内装や改造、インテリア計画のアドバイスをしながら、トータルな
居住空間をプロデュースできるプロフェッショナルな人です。

そのためには、消費者のニーズを的確に読み取ることが必要ですから、当然、高い
コミュニケーション能力が求められます。
感性に優れ、そして居住空間の構成要素である照明器具や家具、天井、床、壁など
の商品に対する知識ばかりでなく、建築に関する幅広い知識も求められます。
加えて、居住空間をプロデュースする自分の考えや計画を効果的にプレゼンテーション
しなければなりません。そのためには、模型や図面、透視図なども交えて説明する
ほうが、言葉だけで消費者に説明するときと比べて、格段にプレゼンテーションの効
果が高まります。

このような幅広い知識にもとづくコーディネート力に留まらず、工事監理と見積もり
の管理まで幅広く携わりますので、独立できるほどの力のあるインテリアコーディ
ネーターになるためには、経験を積み重ねることが不可欠です。インテリアプランナー
の仕事と重なる部分も多くなります。

決して、資格をとっただけでは、プロのインテリアコーディネーターにはなれません。
インテリアコーディネーターの分野に限らず、どのような分野でも、資格をとっただ
けでは用をなしません。

■資格取得の意義
では、インテリアコーディネーター資格を取得することに、どのような意味があるの
でしょうか。

インテリアコーディネーター資格は、民間資格であっても社会の認知度が高い資格ですから、すでに実務経験のある人が自分がどのレベルにあるのかを客観的に判定するために資格を取得する場合があります。
一方、一般的に実務経験のないひとが特定の分野で仕事を求める場合には、入口の段階で敷居が高くなるケースが多いのですが、
インテリア業界や住宅関連業界に興味を持って、その分野に進みたいと考えている人にとって、インテリアコーディネーターの資格取得は確実にその分野に一歩踏み入れたということを意味します。
より明確にインテリアコーディネーターの内容を知ることができ、学んだ知識は自信
につながることと考えます。
企業がインテリアコーディネーターの新人を採用するとき、業界に対する興味、意欲、
知識などを重視しますので、コーディネーター資格取得者は、資格によってそれらを
証明でき、就職に有利になることは間違いありません。
加えて、資格+αの普遍的なスキルを身に付けることを薦めます。
プラスαのスキルについてはTOPページに詳しく解説しています。
希望する分野への就職がよりスムースになります。

また、インテリアコーディネーターを取り巻く環境が好転しています。
求人件数において、他のコーディネーター資格と比較しインテリアコーディネーター
資格はトップクラスに属し、就職に有利な資格に成長したといえます。
2010年当時と比較すると、2013年2014年のインテリアコーディネーターの求人数は実に3倍に急増しています。
住宅の新規着工件数は増えていませんが、リフオーム市場の拡大とともにインテリアコーディネーターの需要が急速に高まっています。

したがって、資格を取得すということは、すぐにはプロのインテリアコーディネーターになることはできませんが、仕事を通してプロになるための機会に恵まれる環境を手にすることになるといえます。

是非、経験を積んで、実力のあるインテリアコーディネーターを目指してください。

■市場の動向

日本インテリアファブリックス協会2010年度調査結果によると、インテリア市場のうち、ウィンドートリートメント、フロアカバリングおよびウオールカバリング市場は、
メーカー出荷レベルで前年比2.1%増の合計 5,269億円(ウィンドートリートメントが前年比0.3%増 1,903億円、フロアカバリングが3.4%増 2,384億円、ウォールカバリングが2.5%増 1,060億円)という結果で前年よりも増加した市場規模となりました。
これは、前年が住宅着工件数が80万戸を割るという事態に陥りましたが、2010年度は81.9万戸に改善したことが大きな要因となっています。
ただ、前年よりは増加したものの平成19年、20年には及びません。

過去4年間の市場規模の推移は次の通りです。
平成19年度6,453億円、平成20年度5,920億円、平成21年度5,162億円、平成22年5,269億円。


住宅リフォーム市場2010年時点
(財)住宅リフォーム・紛争処理支援センターで集計した住宅リフォームを広義に捉えた「広義のリフォーム市場規模(注)」は、2010年度で6兆3700億円となっています。

広義のリフォーム市場規模推移は、次の通りです。

西暦 '02  '03   '04  '05  '06  '07  '08  '09  '10
兆円 7.31 7.01 6.56 6.79 6.22 5.97 6.06 5.61 6.37 

注)「広義のリフォーム市場規模」とは、住宅着工統計上「新設住宅」に計上される増築・改築工事と、エアコンや家具等のリフォームに関連する耐久消費財、インテリア商品等の購入費を含めた金額を言います。
A推計した市場規模には、分譲マンションの大規模修繕等、共用部分のリフォーム、賃貸住宅所有者による賃貸住宅のリフォーム、外構等のエクステリア工事は含まれていません。


住宅リフォーム市場予測
日本の代表的なシンクタンクが2005年に予測した2010年のリフォーム市場は8兆円に拡大するとし、別の代表的シンクタンクが2007年に予測した2010年〜2013年のリフォーム市場は2004年よりも金額ベースで12.7%増えると予測していました。
しかし、2010年度(2010年4月〜2011年3月)の市場を見る限り、予想に反して市場の拡大は認められない状況です。
これはリーマンショックに起因する金融市場の流動性危機、欧州の信用危機、中東の混乱に伴う原油価格の上昇、イランの核問題の緊張等に起因する世界的な景気減速の影響に加えて、円高、デフレという日本固有の問題もあって、投資、消費に対する国民の心理が冷え込んだ結果であるとみています。
2010年度の調査では東日本大震災、放射能汚染、電力の問題は数字には反映されていませんが、今後しばらくは、この影響も強く受けることが予想されます。
 
新築住宅市場をみると、住宅着工件数がピーク時の半分以下となり2009年度には80万戸を割る事態となりました。
2010年度は80万戸を越えたもののピーク時の半分以下にあることに変わりありません。

反面、住宅ストックは5,700万戸を超える状況にあることと、団塊の世代が定年退職期を迎え、比較的余裕のある自己資金の存在と過去の日本の住宅事情の特殊性から、リフォーム市場が注目されることになります。
日本の住宅事情の特殊性は、25年〜35年くらいで住宅が建て替え時期 に差しかかるという、先進諸国では考えられない住宅寿命の短さにあります。

こうした点に着目し、
2008年にいわゆる「200年住宅」法案が国会に提出され、住宅リフォーム市場の形成をバックアップする動きが始まりました。
平成22年6月18日に閣議決定された「新成長戦略2011」では、2020年までに「中古住宅流通市場・リフォーム市場の規模倍増」を目標に掲げ、景気浮揚の牽引役のひとつに捉えて仕組みづくりが進んでいます。
 
現在のような厳しい経済環境のなかに置かれている日本経済のなかで、将来を予測することは困難なことですが、住宅リフォーム市場は国のバックアップを受けながら、中長期トレンドは今後も増大していくものと考えられますので、インテリア関連資格は今後も期待できる資格と考えててよいのではないでしょうか。
なお、矢野経済研究所は、2015年、2020年の市場予測を緩やかな上昇とみているようです。
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